ハンサードやロイヤルロンドンなどの商品に限らず、海外投資をしている投資家にとり外国為替レートは投資の資産に大いに左右します。
そこで、今回は「外国為替相場の決まり方」についてちょっと説明します。
外為レートは交換比率です。
何の交換比率か?
これは「通貨」です。
購買力平価説という理論があります。
これは、長期的な為替のレートを説明するときに使われる理論になっています。
この理論は「一物一価の法則」に基づいた外為相場の決定理論で、短期的な為替相場予測で活用するのではなく、長期的な為替相場予測を行う場合の一つの尺度として使われています。
例えば、
財やサービスの取引を自由に行える市場では、同じ商品の価格は1つに決まる、という「一物一価の法則」が成り立つ場合、関税や輸送コストなどを考えなければ、日本国内で一個200円のハンバーガーはアメリカでも2ドルで買えることになるので、「2ドルと200円の購買力が等しい(購買力平価)ということになり、為替レートは2ドル=200円になります。
この考えを基礎として為替レートは2国間の通貨の購買力によって決定される、としてこの説を絶対的購買力平価説と呼ばれています。
これを応用したものに、ビックマック指数やスタバのトールラテ指数たるものが存在しています。
また、購買力平価の考え方をベースに「為替レートは2国間の物価上昇率の差(インフレ率)により決定される」という説を相対的購買力平価説といっています。
なので、ある国の物価が上昇すると、その国の通貨価値は下落します。 これを2国間でみると
「インフレ格差の分だけ為替レートが変動する」ということになるわけです。
例えば、
日本の物価上昇率が10%、アメリカの物価上昇率が5%の時、相対的にみて5%だけ日本の物価が上昇したことにより、円の通貨価値はアメリカドルに対して5%下落する(円安ドル高になる)ということになります。
ゆえに、
長期的にみると
物価上昇が高い国の為替レートは下落します。
「少しは参考になれば」と、思っています…
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